| 昭和54(1979)年度 |
学会設立の準備始まる。 |
| 昭和55(1980)年度 |
学会設立(５月)。
初代会長に岡本包治が就任(平成６年度まで)。
第１回大会を国立教育会館で開催(11月28日、29日)。
それ以降、毎年大会を開催する。 |
| 昭和57(1982)年度 |
学会支部活動として、第１回目の北海道生涯教育研究集会および九州地区生涯学習実践研究交流会が開催される。 |
昭和57〜59
(1982〜1984)年度 |
文部省科学研究費補助金を受けて生涯教育類型研究会による「日本の生涯教育実践の類型化に関する実証的研究」(総合研究Ａ)を実施。 |
| 昭和59(1984)年度 |
生涯教育類型研究会『都道府県の生涯教育調査』の報告書
を刊行(１月)。
生涯教育類型研究会 『企業における生涯教育及び民間学習機関の生涯教育に関する調査』の報告書を刊行(９月)。
生涯教育類型研究会 『市区町村の生涯教育調査』の報告書
を刊行(12月)。 |
| 昭和60(1985)年度 |
学会５周年記念事業として、岡本包治、山本恒夫編『生涯教育対策実践シリーズ』(全５巻、ぎょうせい)を刊行。 |
| 平成１(1989)年度 |
生涯学習実践事例部会の優れた発表に対して授与する会長賞を設置(第１回会長賞を表彰)。 |
| 平成２(1990)年度 |
学会10周年記念事業として、日本生涯教育学会編『生涯学習事典』(東京書籍)を刊行。
評議員を設置。 |
| 平成４(1992)年度 |
北海道支部が同支部10周年記念論集『学習社会の実現を目指して』を刊行。
九州地区生涯学習実践研究交流会が三浦清一郎編集代表『生涯学習とコミュニティ戦略』(全日本社会教育連合会)を刊行。 |
| 平成６(1994)年度 |
第８期会長に坂口順治(立教大学)が就任(平成８年度まで)。 |
| 平成８(1996)年度 |
坂口会長より会長印の寄贈を受ける。
第９期会長に山本恒夫( 筑波大学 )が就任(平成10年度まで)。 |
| 平成10(1998)年度 |
日本生涯教育学会論集を刊行(創刊号を年報の号数にあわせて19とする)。
第10期 会長に白石克己( 玉川大学 )が就任(平成12年度まで)。
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| 平成11(1999)年度 |
学会20周年を記念して、11月20日に国立教育会館社会教育研修所にて、「日本生涯教育学会創立20周年記念シンポジウム」を開催。(コーディネータ：坂口順治、シンポジスト：山本恒夫、野崎俊一、田中美子)第１回大会から第20回大会までの『大会研究発表題目一覧』(学会創立20周年記念)を刊行。 |
| 平成12(2000)年度 |
第11期会長に新井郁男( 放送大学 )が就任(平成15年度まで)。 |
| 平成14(2002)年度 |
実践事例研究部会での優れた発表に授与される会長賞を岡本包治賞に名前を変更。 |
| 平成15年(2003)年度 |
会長代行に角替弘志が就任(平成16年度まで)。
北海道支部が同支部20周年記念論文集『流動化社会と生涯学習』を刊行。 |
| 平成16(2004)年度 |
学会25周年を記念して、年報第25号に創刊号から第24号までの総目次を掲載。
第13期会長に山本和人( 東京家政大学)が就任。 |
| 平成17(2005)年度 |
学会25周年を記念して、学会ホームページを立ち上げる。
『生涯学習研究ｅ事典』構築の研究開発に着手。
『生涯学習研究ｅ事典』構築の研究開発で、(財)松下教育研究財団より平成17年度から19年度まで(３年間)の研究活動助成を受ける。
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| 平成18(2006)年度 |
第14期会長に渋谷英章(東京学芸大学)が就任。
日本生涯教育学会「研究助成」事業の検討に着手 |
| 平成19(2007)年度 |
第１回日本生涯教育学会「研究助成」を公募
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